【建築関連統計】
３月の鉄骨系需要量は３１万１，０００トン（前年同月比３．２％減）
２０２４年度鉄骨需要量は３６５万６，２５０トン(前年度比６．５％減）

国土交通省が４月３０日に発表した「建築物着工統計調査」による２０２５年３月着工総面積は１０，６２０千平方メ―トル（前年同月比２８．６％増）の大幅増となり、前年同月比では２ヵ月連続増となった。着工総面積が久々に増加したが相変わらず建設費・人件費の高騰もあり、建築着工面積による低需要が続くとみられる。
建築主別は、▽公共建築物が３７２千平方メートル（同１１．３％減）となり、同２ヵ月連続減。▽民間建築物は１０，２４８千平方メートル（同３０．７％増）の大幅増となり、同２ヵ月連続増加となった。
用途別は、▽居住建築物は７，１４６千平方メートル（同４２．４％増）の大幅増となり、同２ヵ月連続増。▽非居住建築物は３，４７４千平方メートル（同７．１％増）となり、同２ヵ月連続増となった。
構造別では、▽鉄骨造（Ｓ造）が３，０４７千平方メートル（同４．０％減）の微減となり、同４ヵ月連続減、▽鉄骨鉄筋コンクリート造（ＳＲＣ造）が１２６千平方メートル（同５５．８％増）の大幅増となり、同３ヵ月連続増。▽鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）が２，４５７千平方メートル（同６１．９％増）の大幅増となり、同２ヵ月連続増加、▽木造（Ｗ造）が４，９００千平方メートル（同４２．９％増）の大幅増となり、同２ヵ月連続増となった。
鉄骨系の需要換算では、▽Ｓ造は３０万４，７００トン（前年同月比４．０％減）となり、同４ヵ月連続減、▽ＳＲＣ造は６，３００トン（同５５．８％増）の大幅増となり、同３ヵ月連続増となった。鉄骨系合計では前月比１３．０％増の３１万１，０００トン（同３．２％減）となった。２４年度の鉄骨需要量は３６５万トン台の低水準となった。
２５暦年（１～３月)の鉄骨需要量は、▽Ｓ造が８２万１，１００トン（前年同期比１１．９％減)、▽ＳＲＣ造が２万２，７５０トン（同２２７．５％増）となり、鉄骨系合計では８４万３，８５０トン（同１０．４％減）となった。
２４年度（４～３月)の鉄骨需要量は、▽Ｓ造が３５６万９，５００トン（前年度比６．９％減)、▽ＳＲＣ造が８万６，７５０トン（同１０．６％増）となり、鉄骨系合計では３６５万６，２５０トン（同６．５％減）となった。

２４年３月－２５年３月　鉄骨系需要量の推移

年／月	Ｓ造 (TON)	前年比 (%)	ＳＲＣ造 (TON)	前年比 (%)	鉄骨造計 (TON)	前年比 (%)
２０２４年３月	317,300	18.7	4,050	-63.9	321,350	15.4
２０２４年度４月	379,900	-2.9	7,700	-2.5	387,600	-2.9
５月	275,900	-4.0	6,750	-10.1	28,260	-4.2
６月	313,800	4.9	4,900	-56.0	318,700	2.7
７月	321,600	2.5	2,450	-77.4	324,050	-0.2
８月	273,400	-5.9	10,200	27.6	283,600	-5.0
９月	327,900	2.4	1,500	-70.9	329,400	1.3
１０月	295,600	-26.4	17,050	111.7	312,650	-23.7
１１月	283,200	2.1	10,050	154.2	293,250	4.2
１２月	276,500	-13.8	3,350	-18.3	279,850	-13.8
２０２５年１月	249,600	-21.4	8,100	153.2	257,700	-19.6
２月	266,800	-10.2	8,350	204.3	275,150	-8.3
３月	304,700	-4.0	6,300	55.8	311,000	-3.2
２５年暦（２５年１月－２５年３月）	821,100	-11.9	22,750	227.5	843,850	-10.4
２４年度（２４年４月－２５年３月）	3,569,500	-6.9	86,750	13.0	3,656,250	-6.5

 

 

（国土交通省調べ）

 

＊
日建連の３月総受注額約３兆９，７３９億円（前年同月比８．５％増）
民間工事は２兆７，６６２億５，０００万円（同２０．９％増）
２０２４年度総受注額約１９兆２，９６６億円（前年度比５．７％増）

日本建設業連合会（日建連）が４月２５日に発表した会員企業９２社の２０２５年３月分の受注工事総額は３兆９，７３９億０，６００万円（前年同月比８．５％増）となり、前年同月比では１ヵ月で増加となった。そのうち、▽国内工事が３兆８，８２８億８，６００万円（同１０．３％増）となり、同１ヵ月で増加。▽海外工事が９１０億２，０００万円（同３６．８％減）の大幅減となり、同２ヵ月連続減となった。
▽民間工事が２兆７，６６２億５，０００万円（同２０．９％増）となり、同４ヵ月連続増。▽官公庁工事が１兆１，１４０億８，７００万円（同９．５％減）となり、同５ヵ月連続減となった。
民間工事の２兆７，６６２億５，０００万円のうち、▽製造業が４，７９２億４，０００万円（同３４．２％増）の大幅増となり、同３ヵ月連続増、▽非製造業２兆２，８７０億１，０００万円（同１８．５％増）となり、同４ヵ月連続増なった。官公庁工事の１兆１，１４０億８，７００万円のうち、▽国の機関が７，１６２億７，２００万円（同１８．４％減）となり、同２ヵ月連続減、▽地方の機関が３，９７８億１，５００万円（同１２．８％増）となり、同２ヵ月連続増▽その他が２５億４，９００万円（同１０５．６％増）の大幅増となり、同２ヵ月連続増となった。
２０２５暦年（１～３月）の受注総工事額が６兆４，８４９億６，５００万円（前年同期比６．２％増）となった。▽民間工事が４兆４，７９９億８，０００万円（同１５．６％増）、▽官公庁工事が２兆２，１９２億３，６００万円（同１０．９％増）、▽海外工事が１，８４４億０，５００万円（同１７．８％減）となった。
２０２４年度（４～３月）の受注総工事額が１９兆２，９６６億５，３００万円（前年度比５．７％増）となった。▽民間工事が１３兆８，９７７億９，０００万円（同９．５％増）、▽官公庁工事が４兆６，７０９億２，４００万円（同５．０％減）、▽海外工事が６，６３３億３，７００万円（同１０．６％増）となった。

地域ブロック別受注実績

日建連・地域ブロック別による３月の受注工事額では、▽北海道が３，０７７億５，８００万円（前年同月比６８．８％増）の大幅増となり、前年同月比では１ヵ月で増加▽東北が１，８１２億８，１００万円（同４２．３％増）の大幅増となり、同１ヵ月で増加、▽関東が１兆８，６４３億３，６００万円（同８．７％増）となり、同３ヵ月ぶりの増加▽北陸が１，２４２億４，６００万円（同１．１％増）の微増となり、同１ヵ月で増加となった。
▽中部が２，２１１億５，９００万円（同０．６％増）の微増となり、同３ヵ月連続増、▽近畿が７，０６１億２，５００万円（同２５．８％増）の大幅増となり、同２ヵ月連続増、▽中国が１，００９億８，５００万円（同３７．９％減）の大幅減となり、同１ヵ月で減少、▽四国が５２５億５，２００万円（同１９．４％増）となり、同１ヵ月で増加、▽九州が３，２４４億３，３００万円（同１５．４％減）となり、同２ヵ月連続減となった。
２０２４年度（４～３月)の地域ブロック別受注工事額では、▽北海道が１兆０，２２９億３，８００万円（前年度比０．４％増）、▽東北が１兆０，６９７億９，６００万円（同１９．１％増）、▽関東が８兆９，２９１億５，４００万円（同８．１％増）、▽北陸が６，１６０億６，１００万円（同１９．１％増）となった。
▽中部が１兆４，６１６億１，２００万円（同５．３％増）、▽近畿が３兆０，９８４億６，３００万円（同５．６％増）、▽中国が６，７３１億１，１００万円（同２．７％減）、▽四国が２，４８４億１，２００万円（同４．０％減）、▽九州が１兆５，１３６億０，３００万円（同１０．８％減）となった。

＊
３月の粗鋼生産量は７２０．７万トン（前年同月比０．２％増）
２月の普通鋼建築用受注量３７．９万トン（前年同月比１０．５％減）

日本鉄鋼連盟が４月２２日に発表した２０２５年３月の銑鉄生産は５１４．５万トン（前年同月比２．１％増）となり、前年同月比で３ヵ月ぶりの増加。粗鋼生産は７２０．７万トン（同０．２％増）となり、同１３ヵ月ぶりの増加となった。
炉別生産では、▽転炉鋼が５２９．８万トン（同３．０％増）となり、同３ヵ月ぶりの増加▽電炉鋼が１９０．９万トン（同６．９％減）となり、同８ヵ月連続減となった。鋼種別生産では、 ▽普通鋼が５６２．７万トン（同横ばい）となった。▽特殊鋼が１５８．０万トン（同０．６％増）となり、同１３ヵ月ぶりの増加となった。
▽熱間圧延鋼材（普通鋼、特殊鋼の合計）の生産は６２６．９万トン（同３．９％減）となり、同３ヵ月連続減▽普通鋼熱間圧延鋼材の生産は５０２．０万トン（同４．１％減）となり、同３ヵ月連続減▽特殊鋼熱間圧延鋼材の生産は１２４．８万トン（同２．９％減）となり、同３ヵ月連続減となった。
なお、２月の普通鋼鋼材用途別受注量は、▽建築用が３７万８，８３０トン（前年同月比１０．５％減）。うち▽非住宅が２５万７，７１０トン（同１１．２％減）、▽住宅が１２万１，１２０トン（同９．０％減）となった。
用途別受注量の２５暦年（１～２月）では、▽建築用が７５万８，３７４トン（前年同期比８．２％減）。うち▽非住宅が５２万０，９２９トン（同８．４％減）、▽住宅が２３万７，４４５トン(（同７．６％減）となった。
２４年度（４～２月）では、▽建築用が４３２万１，３５６トン（前年同期比８．６％減）。うち▽非住宅が３００万３，３３９トン（同９．６％減）、▽住宅が１３１万８，０１７トン（同６．１％減）となった。

２０２４年度粗鋼生産８，２９５万トン(前年度比４．５％減)

２０２４年度の銑鉄生産は６，０４５．２万トン（前年比３．７％減）となり、３年連続減となった。粗鋼生産は８，２９５．０万トン(同４．５％減)となり、３年連続減となった。
炉別生産では、▽転炉鋼が６，１３６．８万トン（同３．９％減）▽電炉鋼が２，１５８．２万トン（同６．１％減）となり、前年比では転炉鋼、電炉鋼とも３年連続減となった。粗鋼に占める電炉鋼比率は２６．０％となり、前年から０．５ポイント低下した。鋼種別生産では、▽普通鋼が６，４４９．５万トン（同４．２％減）、▽特殊鋼が１，８４５．５万トン（同５．５％減）となり、前年比では普通鋼、特殊鋼とも３年連続減となった。
熱間圧延鋼材（普通鋼、特殊鋼の合計）の生産は７，３１６．６万トンと前年比４．９％減、３年連続減となった。鋼種別にみると、▽普通鋼が５，７９３．０万トン（前年比５．１％減）、▽特殊鋼は１，５２３．７万トン（同３．９％減）となり、前年比では普通鋼、特殊鋼ともに３年連続減となった。

＊
２月の溶接材料出荷量１万５，１９３トン（前年同月比９．３％減）
２４年度（４～２月）の総出荷量１６万７，２１９トン（前年比９．９％減）

日本溶接材料工業会が発表した２０２５年２月の溶接材料出荷量が１万５，１９３トン（前年同月比９．３％減）となり、前年同月比で１１ヵ月連続減となった。建築、造船、橋梁など重工業の低迷が続いていることが要因である。
出荷量の主な品種は▽ソリッドワイヤ（ＳＷ）が６，１９１トン（同１４．３％減）となり、同９ヵ月連続減▽フラックス入りワイヤ（ＦＣＷ）が５，２６８トン（同９．４％減）となり、同７ヵ月連続減、▽被覆溶接棒が１，９４７トン（同９．４％増）となり、同３ヵ月ぶりの増加。その他を含む出荷量計では１万５，１９３トンとなった。
２５暦年（１月～２月）の出荷量は、▽ＳＷが１万２，０９３トン（前年同期比１２．８％減）、▽ＦＣＷが１万０，２７０トン（同５．７％減）、▽溶接棒が３，１８９トン（同８．３％減）となり、その他を含む出荷量計での総出荷量は２万９，７９８トン（同９．１％減）となった。
２４年度（４月～２月）の出荷量は、▽ＳＷが６万９，３９５トン（前年同期比１２．２％減）、▽ＦＣＷが５万８，２２４トン（同６．２％減）、▽溶接棒が１万６，８４８トン（同１８．４％減）となり、その他を含む出荷量計での総出荷量は１６万７，２１９トン（同９．９％減）となった。
一方、財務省の貿易統計による溶接材料２月の▽輸出量は３，０７２トン（同２２．６％増）となり、同１ヵ月で増加、▽輸入量は４，３６０トン（同６．９％減）となり、同２ヵ月連続減となった。
２５暦年（１月～２月）の▽輸出量は５，５５１トン（前年同期比９．６％増）▽輸入量は９，０２３トン（同９．４％減）となった。２４年度（４月～２月）の▽輸出量は２万７，３１６トン（前年同期比５．０％減）、▽輸入量は５万３，０２３トン（同５．６％減）となった。

２４年２月－２５年２月　溶接材料月別実績表

単位/トン
年／年度	月	ソリッドワイヤ	前年比 ％	フラックス入りワイヤ	前年比 ％	被　覆 溶接棒	前年比 ％	合　計	前年比 ％
２０２４年	2	7,228	1.0	5,816	9.1	1,779	▼24.0	16,746	▼1.3
	3	7,856	10.8	6,300	3.3	1,729	▼24.2	17,876	1.7
２０２４年度	4	6,410	▼4.7	5,464	▼3.5	1,503	▼17.0	15,384	▼6.0
	5	6,605	2.1	5,397	▼3.7	1,773	▼10.１	15,780	▼2.1
	6	7,546	▼0.1	5,156	▼12.2	1,290	▼38.5	15,363	▼13.4
	7	7,017	▼4.2	5,570	3.1	1,270	▼40.4	16,012	▼6.6
	8	5,275	▼26.7	4,831	▼9.4	1,200	▼37.2	13,163	▼21.3
	9	6,982	▼8.2	5,225	▼11.5	1,737	▼16.7	15,888	▼10.8
	10	5,818	▼21.8	5,349	▼5.1	1,396	▼19.0	14,827	▼13.2
	11	6,082	▼18.0	5,309	▼8.2	1,910	9.9	15,477	▼9.3
	12	5,567	▼24.7	5,396	▼5.4	1,580	▼7.7	15,527	▼7.1
２０２５年	1	5,902	▼11.2	5,259	▼1.7	1,242	▼26.9	14,605	▼8.9
	2	6,191	▼14.3	5,268	▼9.4	1947	9.4	15193	▼9.3
２０２５暦年（１～２月)	計	12,093	▼12.8	10,527	▼5.7	3,189	▼8.3	29,798	▼9.1
２０２４年度（４～２月)	計	69,395	▼12.2	58,224	▼6.2	16,848	▼18.4	167,219	▼9.9

注：合計はその他の溶接材料を含めたもの。

日本溶接材料工業会

 

【建築プロジェクト】
「内幸町１丁目街区南地区再開発（サウスタワー）」は清水建設で着工
Ｓ造（ＣＦＴ柱）・一部ＳＲＣ造、地下３階・地上４６階、延床約２９万平米

第一生命保険、中央日本土地建物、東京センチュリー、東京電力パワーグリッド、TF内幸町特定目的会社の５社は、東京都千代田区内幸町1丁目において共同で推進している「内幸町一丁目街区南地区再開発」（サウスタワー）を４月１日に着工した。
千代田区内幸町は、事業構想として今年３月に発表した「ＴＯＫＹＯ　ＣＲＯＳ　Ｓ　ＰＡＲＫ構想」の「北地区（帝国ホテル東京・新本館、ノースタワー）、「中地区（セントラルタワー）」、「南地区(サウスタワー)」との再開発事業であり、テナントにはオフィス、商業、ホテル、ウェルネス促進施設などの入居が予定されている。
サウスタワーの規模は、Ｓ造（ＣＦＴ柱）・一部ＳＲＣ造、地下３階・地上４６階建て、延べ床面積約２９万０，９７０平方メートル(高さ約２２８メートル、最高約２３３メートル）の大規模複合ビルである。基本設計は日建設計が担当し、実施設計・施工は清水建設が担当している。２０２９年３月に完成予定。
サウスタワーの１階～８階の低層階にはウェルネス促進施設やホテル、商業施設を配置し、１１階～４１階に総貸床面積約１５万平方メートル、基準階面積約４，６２０平方メートルの無柱オフィス空間を整備します。 ７階にはオフィスロビー、２９階にスカイロビーも計画している。同地区は、日比谷通り(都道４０９号)と国会通りに面し、日比谷公園や丸の内、銀座に近くオフィス・ホテルには最適な場所となっている。

【時論・公論】
天災は「忘れない内に」やってくる

ミャンマー中部で起きた大地震の被害では軍事政権の発表では死者３，７６３人以上、負傷者５，１００人以上、行方不明者１１０人以上となり、日本人も１人が死亡している（４月２８日現在）。多くの国が救援・医療隊を派遣するも、生活困窮と気温４０度前後の酷暑。この悲惨な人道状況に加え内戦と重なり、最悪の被害となっている。
ミャンマー大地震が隣国、タイの首都バンコクでも建設中の「会計検査院庁舎」となるＲＣ造・地上３４建て高層ビルが崩壊した。同ビル施工は、中国の国有企業「中鉄十局」とタイの大手建設会社ＪＶが建設にあたっていた。
倒壊した高層ビルをテレビや新聞で見る限り、鉄筋径の細さや本数が少なく、粉々に砕けたコンクリート片を見ても強度が低いことが素人目でも分かる。タイ政府発表では、作業員のうち死者４０人、行方不明者４０人超えである。タイ法務省特別捜査局は４月２０日、違法に事業を行ったとして中国企業幹部を逮捕している。
ミャンマー大地震の報道に続き、わが国でも３月３１日、国の有識者会議の「南海トラス巨大地震」による地震被害想定を公表。その想定では、死者２９万８，０００人以上、建物の全壊・焼失２３５万棟の被害となり、間接影響を含めた経済損失は２９２兆円と予測している。被害規模は全国の約３割が強い揺れと津波に襲われ、四国地域では最大３４メートルにもなる。「（国民は）そろそろ本気になって欲しい」（同会議対策検討ＷＧ主査）が述べている。
なお、同会議による２１年での想定は死者３２万３，０００人、倒壊建物２３８万６，０００棟の被害を、２５年の目標値では死者８割減、建物全壊・焼失５割減に予測したものの、想定に反し、いずれも１割に満たない減少となった。
わが国の超高層ビルは１００メートル超えが約１，２００棟あり、建設中が９７棟。更に３２年に完成予定で建設中約１２０棟である。そのいずれのビル棟も建築基準法２０条１項－号に規定され、高さ６０メルート（概ね２０階建て）以上は国土交通省の「大臣認定」によって、耐震性が確保されている（一部「日本の超高層ビル」からの引用）。
超高層ビルが続々と完成されるが、中でも＜タワーマン＞と言われる超高層マンションはＲＣ造構造。震度７強超えの巨大地震にどれほど耐えられるか。１９８１年制定の「新耐震基準」では＜震度５強でも損傷を受けない＞から２０００年改正で＜震度６強から７程度でも倒壊を生じない＞となったが、更なる抜本的な改正が求められる。
タイの倒壊した高層ビルの耐震基準は定かでないが、もし完成していたらと思うと背筋が凍る。「天災は忘れた頃にやってくる」（科学者・随筆家の寺田寅彦）の格言だが、昨今では大天災は「忘れないうち」にやってきている。

【加藤　敏雄】