【建築関連統計】
２月の鉄骨需要量は２７万２，６５０トン（前年同月比０．９％減）
２５年度（４月～２月）鉄骨需要量３１２万２，３００トン(前年同期比６．６％減）

国土交通省が３月３１日に発表した「建築物着工統計調査」による２０２６年２月着工総面積は、７，４３２千平方メートル（前年同月比８．０％減）となり、前年同月比では１ヵ月で減少となった。
建築主別は、▽公共建築物が２８６千平方メートル（同４．７％増）となり、同５ヵ月ぶりに増加。▽民間建築物は７，１４７千平方メートル（同８．４％減）となり、同１ヵ月で減少となった。
用途別は、▽居住建築物は４，６００千平方メートル（同６．０％減）となり、同１１ヵ月連続で減少。▽非居住建築物は２，８３３千平方メートル（同１１．０％減）となり、同１ヵ月で減少となった。
構造別では、▽鉄骨造（Ｓ造）が２，６９５千平方メートル（同１．０％増）となり、同３ヵ月連続で増加。▽鉄骨鉄筋コンクリート造（ＳＲＣ造）が６３千平方メートル（同６２．０％減）となり、同５ヵ月連続で減少。▽鉄筋コンクリート造（ＲＣ造）が１，４０３千平方メートル（同２４．６％減）となり、同４ヵ月連続で減少。▽木造（Ｗ造）が３，２１０千平方メートル（同３．４％減）となり、同１ヵ月で減少となった。
鉄骨系の需要換算では、▽Ｓ造は２６万９，５００トン（前年同月比１．０％増）となり、同３ヵ月連続で増加。▽ＳＲＣ造は３，１５０トン（同６２．３％減）となり、同５ヵ月連続で減少。鉄骨系合計では前月比５．８％増の２７万２，６５０トン（同０．９％減）となった。
２６暦年（１月～２月)の鉄骨需要量は、▽Ｓ造が５２万５，５００トン（前年同期比１．８％増)、▽ＳＲＣ造が４，９００トン（同７０．２％減）となり、鉄骨系合計では５３万０，４００トン（同０．５％減）となった。
２５年度（４月～２月)の鉄骨需要量は、▽Ｓ造が３０８万６，４００トン（前年同期比５．５％減)、▽ＳＲＣ造が３万５，９００トン（同５５．３％減）となり、鉄骨系合計では３１２万２，３００トン（同６．６％減）となった。

２５年２月－２６年２月　鉄骨系需要量の推移

年／年度	月	Ｓ造	前年比	ＳＲＣ造	前年比	鉄骨造計	前年比
2025年	2	266,800	-10.2%	8,350	204.3%	275,150	-8.3%
	3	304,700	-4.0%	6,300	55.8%	311,000	-3.2%
2025年度	4	375,100	-1.3%	3,650	-52.6%	378,750	-2.3%
	5	288,500	4.6%	2,650	-60.7%	291,150	3.0%
	6	266,700	-15.0%	3,150	-35.7%	269,850	-15.3%
	7	253,900	-21.1%	3,950	61.2%	257,850	-20.4%
	8	263,700	-3.5%	1,650	-83.8%	265,350	-6.4%
	9	314,400	-4.1%	10,500	600.0%	324,900	-1.4%
	10	293,700	-0.6%	1,800	-89.4%	295,500	-5.5%
	11	223,400	-21.1%	1,450	-85.6%	224,850	-23.3%
	12	281,300	1.7%	2,150	-35.8%	283,450	1.3%
2026年	1	256,000	2.6%	1,750	-78.3%	257,750	0.0%
	2	269,500	1.0%	3,150	-62.3%	272,650	-0.9%
2025年度（25年4月－26年2月）	計	3,086,400	-5.5%	35,900	-55.3%	3,122,300	-6.6%
2026暦年（1月－2月）	計	525,500	1.8%	4,900	-70.2%	530,400	-0.5%

（国土交通省調べ）

 

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日建連の２月総受注額約１兆８，３３１億円（前年同月比４３．０％増）
民間工事は１兆２，３７７億１，３００万円（同４１．２％増）

日本建設業連合会（日建連）が３月３０日に発表した会員企業９２社の２０２６年２月分の受注工事総額は、１兆８，３３１億３，３００万円（前年同月比４３．０％増）となり、前年同月比では４ヵ月連続で増加となった。そのうち、▽国内工事が１兆８，００６億６，５００万円（同４２．８％増）となり、同４ヵ月連続で増加、▽海外工事が３２４億６，８００万円（同５７．５％増）となり、同１ヶ月で増加となった。
▽民間工事が１兆２，３７７億１，３００万円（同４１．２％増）となり、同４ヵ月連続で増加、▽官公庁工事が５，６０５億８，１００万円（同４６．０％増）となり、同１ヵ月で増加となった。
民間工事のうち、▽製造業が３，７４０億２，０００万円（同３４．２％増）となり、同３ヵ月連続で増加、▽非製造業が８，６３６億９，３００万円（同４４．４％増）となり、同４ヵ月連続で増加となった。官公庁工事のうち、▽国の機関が４，１７５億１，１００万円（同５７．４％増）となり、同１ヵ月で増加、▽地方の機関が１，４３０億７，０００万円（同２０．６％増）となり、同３ヵ月連続で増加、▽その他が２３億７，１００万円（同３１０．２％増）となり、同４ヵ月連続で増加となった。
２６暦年（１月～２月）の受注総工事額は、３兆１，１５０億５，９００万円（前年同期比２４．１％増）となった。▽民間工事が２兆２，８１９億４，９００万円（同３３．２％増）、▽官公庁工事が７，７３９億６，５００万円（同１０．８％増）、▽海外工事が４６９億４，０００万円（同４９．７％減）となった。
２５年度（４月～２月）の受注総工事額は、１７兆９，１５１億３，１００万円（前年同期比１６．９％増）となった。▽民間工事が１３兆４，５３７億５，２００万円（同２０．９％増）、▽官公庁工事が３兆７，５９７億２，５００万円（同５．７％増）、▽海外工事が６，６０７億４，９００万円（同１５．５％増）となった。
日建連・地域ブロック別による２月の受注工事額では、▽北海道が１，０４６億７，２００万円（前年同月比６３．４％増）となり、前年同月比では１ヵ月で増加、▽東北が６３９億８，７００万円（同２６．７％増）となり、同４ヵ月ぶりに増加、▽関東が８，０７８億８，３００万円（同３２．０％増）となり、同３ヵ月連続で増加、▽北陸が４３８億０，８００万円（同１２．０％増）となり、同３ヵ月連続で増加となった。
▽中部が１，３６９億９，１００万円（同５．７％増）となり、同１ヵ月で増加、▽近畿が２，１１０億６，７００万円（同１１．０％増）となり、同４ヵ月連続で増加、▽中国が４３３億５，６００万円（同１１．４％減）となり、同３ヵ月ぶりに減少、▽四国が１１８億７，８００万円（同３３．８％減）となり、同３ヵ月ぶりに減少、▽九州が３，７６９億１，６００万円（同２４６．５％増）となり、同１ヵ月で増加となった。

＊
２月の粗鋼生産量は６３９．７万トン（前年同月比横ばい）
１月の普通鋼建築用受注量３６．３万トン（前年同月比４．４％減）

日本鉄鋼連盟が３月２４日発表した２０２６年２月の銑鉄生産は、４５５．８万トン（前年同月比０．９％減）となり、前年同月比では１１ヵ月連続で減少。粗鋼生産は、６３９．７万トン（同 横ばい）となった。
炉別生産では、▽転炉鋼が４７０．１万トン（同０．９％増）となり、同１１ヵ月ぶりで増加。▽電炉鋼が１６９．５万トン（同２．５％減）となり、同２ヵ月ぶりに減少となった。鋼種別生産では、▽普通鋼が４９１．９万トン（同１．７％減）となり、同４ヵ月連続で減少。▽特殊鋼が１４７．７万トン（同５．９％増）となり、同６ヵ月ぶりで増加となった。
熱間圧延鋼材（普通鋼、特殊鋼の合計）の生産は、５４５．５万トン（前年同月比３．６％減）となり、同３ヵ月連続で減少。▽普通鋼熱間圧延鋼材の生産は４２２．１万トン（同４．９％減）となり、同３ヵ月連続の減少。▽特殊鋼熱間圧延鋼材の生産は１２３．５万トン（同１．４％増）となり、同２ヵ月ぶりで増加となった。
なお、１月の普通鋼鋼材用途別受注量は、▽建築用が３６万２，９７５トン（前年同月比４．４％減）。うち▽住宅が１０万０，８６０トン（同１３．３％減）、▽非住宅が２６万２，１１５トン（同０．４％減）、となった。
２５年度（４月～１月）では、▽建築用が３９５万９，５６４トン（前年同期比０．４％増）。うち▽住宅が１２０万４，８７１トン（同０．７％増）、▽非住宅が２７５万４，６９３トン（同０．３％増）となった。

１月の溶接材料出荷量１万４，６６５トン（前年同月比０．４％増）
２５年度（４月～１月）の総出荷量１５万４，９６３トン（前年同期比１．９％増）

日本溶接材料工業会が発表した２０２６年１月の溶接材料出荷量計が１万４，６６５トン（前年同月比０．４％増）となり、前年同月比では８ヵ月連続で増加となった。
出荷量の主な品種は、▽ソリッドワイヤ（ＳＷ）が５，７６３トン（同２．４％減）となり、同４ヵ月ぶりに減少。▽フラックス入りワイヤ（ＦＣＷ）が５，００７トン（同４．８％減）となり、同６ヵ月ぶりに減少。▽被覆溶接棒が１，６０５トン（同２９．２％増）となり、同２ヵ月連続で増加となった。
２５年度（４月～１月）の出荷量は、▽ＳＷが６万２，６８１トン（前年同期比０．８％減）、▽ＦＣＷが５万３，７２６トン（同１．５％増）、▽溶接棒が１万５，１４４トン（同１．６％増）、その他を含む出荷量計での総出荷量は１５万４，９６３トン（同１．９％増）となった。
財務省の貿易統計による溶接材料１月の▽輸出量は２，５２７トン（同１．９％増）となり、同２ヵ月連続で増加。▽輸入量は４，４５９トン（同４．４％減）となり、同３ヵ月ぶりに減少となった。
２５年度（４月～１月）の▽輸出量は２万８，２３４トン（同１６．５％増）、▽輸入量は４万７，６２９トン（同２．１％減）となった。

２５年１月－２６年１月　溶接材料月別実績表

単位/トン
年／年度	月	ソリッドワイヤ	前年比 ％	フラックス入りワイヤ	前年比 ％	被　覆 溶接棒	前年比 ％	合　計	前年比 ％
2025年	1	5,902	-11.2%	5,259	-1.7%	1,242	-26.9%	14,605	-8.9%
	2	6,191	-14.3%	5,268	-9.4%	1,947	9.4%	15,193	-9.3%
	3	6,541	-16.7%	5,479	-13.0%	1,798	4.0%	16,075	-10.1%
2025年度	4	5,929	-7.5%	5,268	-3.6%	1,440	-4.2%	14,757	-4.1%
	5	5,748	-13.0%	5,008	-7.2%	1,358	-23.4%	14,101	-10.6%
	6	6,421	-5.5%	5,387	4.4%	1,415	9.7%	15,742	2.5%
	7	6,641	-5.4%	5,560	-0.2%	1,476	16.2%	16,122	0.7%
	8	5,696	8.0%	5,018	3.9%	1,444	20.3%	14,305	8.7%
	9	6,944	-0.5%	5,942	13.7%	1,375	-20.8%	16,968	6.8%
	10	6,297	8.2%	5,550	3.8%	1,428	2.3%	15,634	5.4%
	11	6,316	3.8%	5,324	0.3%	1,868	-2.2%	15,704	1.5%
	12	6,926	9.6%	5,662	4.9%	1,735	9.8%	16,965	9.3%
2026年	1	5,763	-2.4%	5,007	-4.8%	1,605	29.2%	14,665	0.4%
2025年度（25年4月～26年1月)	計	62,681	-0.8%	53,726	1.5%	15,144	1.6%	154,963	1.9%

注：合計はその他の溶接材料を含めたもの。

日本溶接材料工業会

 

【建築プロジェクト】
日本橋エリア再開発群──歴史と未来をつなぐ都市の進化

東京・日本橋エリアでは、複数の市街地再開発事業が同時進行しています。一般には「日本橋エリア再開発群」と呼ばれ、２０２０年代から２０４０年頃までを見据えた長期的かつ段階的な都市再編プロジェクトです。単なる超高層ビル建設ではなく、街区全体を更新しながら都市の質を高める複合的な再開発が特徴となっています。

日本橋エリアの誕生は、江戸幕府開府に遡ります。「日本橋」も、１６０３年、江戸幕府開府と同時に完成しました。１６０４年に五街道の起点として定められ、日本の経済・物流の中心を担い、近代以降も金融・商業の中枢として発展してきました。しかし、高度経済成長期に整備された建物やインフラの老朽化、歩行者空間の不足、日本橋川と都市生活の分断などの課題が顕在化していました。こうした背景を受け、２０１０年代後半には街全体を見据えた再開発構想が具体化していきます。

２０２０年代に入り、再開発は建設フェーズに進みました。まず注目されたのが、２０２５年１１月に竣工した「日本橋本部Ｍ‑ＳＱＵＡＲＥ」です。このオフィスビルはＳ造、高さ約５０ｍ、地上１２階・地下１階建てで、環境配慮型の次世代オフィスとして設計されています。屋上庭園や緑豊かな外構を備え、都市の中でも自然を感じられる空間が創出されています。また、宇宙・ライフサイエンス分野の企業が入居し、日本橋のビジネス環境を高度化する象徴的な存在となっています。

次に期待されるのが、２０２６年３月完成予定の日本橋一丁目中央地区市街地再開発です。ここでは、地上５２階・高さ約２８４ｍの超高層ビルも計画されていますが、単一の建物の建設ではなく、オフィス、商業施設、ホテル、住宅などを複合的に配置した街区全体の再編として進められています。川沿いには広場やテラスが整備され、再開発後も日本橋の象徴である翼のある麒麟像や獅子像を眺められる空間が残され、歴史と現代都市の融合を象徴する景観が形成されます。

さらに、２０３０年代にかけては、日本橋一丁目東地区や八重洲一丁目北地区などの街区でも超高層棟を含む再開発が進行予定です。日本橋一丁目東地区では高さ約２２５〜２４０ｍ級の複数棟、八重洲一丁目北地区では約２１７ｍ級の超高層ビルが計画され、オフィスやホテルなど複合用途が整備されます。これらの街区では地下通路やペデストリアンデッキを活用した歩行者ネットワークが整備され、東京駅から日本橋川沿いまで快適に回遊できる都市構造が形成されます。オフィス、住宅、ホテル、商業機能がバランスよく配置され、「昼間だけ人が集まる街」から「一日を通して活動する街」への転換も進みます。

こうした再開発と並行して、都市景観に大きな変化をもたらすのが、首都高速道路日本橋区間の地下化計画です。現在、川の上空を覆う高架構造は景観を遮り、歩行者空間を分断しています。地下化が実現すれば、高架を撤去し道路を地下に移すことで、日本橋川の上空に広がりのある空間が戻ります。これにより、再開発後の広場やテラスはさらに開放感を増し、川沿いを歩く人々が都市の歴史と現代機能を同時に体感できる空間へと生まれ変わります。

首都高地下化後は、川沿いに広場やデッキ、緑地が整備され、人々が集い滞留できる都市空間としての価値が高まります。これにより、日本橋川沿いは歴史と現代都市機能が交差する新たな軸となり、街全体の回遊性や景観の魅力が一層向上すると期待されています。

このように、日本橋エリアの再開発群は、歴史的価値を尊重しつつ未来の都市機能を段階的に導入するモデルケースです。日本橋本部Ｍ‑ＳＱＵＡＲＥや一丁目中央地区再開発を皮切りに、２０３０年代、そして首都高速地下化を含む２０４０年の全体完成へと向かうプロジェクトは、日本の都市再開発の先進例として大きな注目を集めています。超高層ビルが建設される一方で、街区全体の更新と水辺空間を活かす複合的なアプローチこそ、日本橋の新しい都市像を形作る鍵となるのです。

【時論・公論】
なぜ新学期は４月始まりなのか　―　近代化と教育改革が生んだ日本独自の制度

日本では、学校の入学式や企業の入社式といった「新しい生活のスタート」は４月と決まっています。桜が咲き誇る季節とも重なるため、私たちは自然と「春＝始まり」のイメージを抱きます。しかし、世界を見渡すと欧米諸国の多くは９月に新学年が始まり、４月スタートはむしろ例外的です。では、なぜ日本だけが４月を新学期に選んだのでしょうか。その背景には、日本が近代国家を築く中で進めた財政制度の整備と、教育制度の劇的な変革がありました。

明治維新直後の日本は、近代国家づくりの基盤を急速に整えなければなりませんでした。１８７３（明治６）年、日本は旧暦（太陰太陽暦）から太陽暦へ移行しました。これは国際取引を円滑にし、行政・財政の計算を欧米基準に合わせるためでした。同時に、日本は富国強兵政策に着手しており、軍備の近代化、殖産興業の推進、鉄道・通信網の建設などに莫大な費用を要しました。徴兵制度の導入や近代軍の組織化も急務で、そのためには読み書きのできる兵士を確保する必要があり、教育制度の整備も待ったなしでした。

しかし、税収は全国的に安定せず、紙幣の乱発によってインフレも進行するなど、財政状況は極めて厳しいものでした。こうした中で政府は、行政と予算を合理的に管理するため、「暦と会計制度を整えること」が不可欠だと考えるようになります。その一環として１８８６（明治１９）年、政府は会計年度を４月〜翌３月に統一しました。これは税収の見通しを立てやすくし、財政運営を近代化するための重要な改革でした。その結果、学校の予算・教員の給与・校舎建設費など　教育に関わるすべての予算処理がこの年度に従う必要　が生じました。

教育制度の近代化は、この財政制度の整備と並行して進められました。１８７２年、日本初の全国的教育制度として「学制」が公布されます。学制は、６歳から１４歳までの子どもに小学校教育を受けさせることを義務化したもので、近代日本の教育の出発点となりました。この学制を推進した思想的背景に大きな役割を果たしたのが、のちに初代文部大臣となる森有礼（もり　ありのり）です。森は欧米視察を通じて「国民教育の普及なくして近代国家は成立しない」と確信し、教育によって国民全体の知識水準を底上げし、富国強兵に必要な人材を育成するという理念を強く唱えました。彼の思想は、教育制度全体の方向性に深く影響を与えています。

とはいえ、１８７０年代の学校現場では、学年開始時期は地域ごとに異なり、４月・９月・１１月などバラバラでした。また、明治初期の日本は農業社会であり、子どもが学校へ通いやすい「農閑期」を避ける必要もありました。そのため、統一的な学年の始期はすぐには決められませんでした。

転機となったのは、財政制度の改革です。学校運営が国や地方の予算に大きく依存していた以上、会計年度と学年を一致させることはきわめて合理的でした。１８８６年の会計年度統一を受け、１８８０年代後半から１８９０年代にかけて、全国の学校が徐々に４月開始へと移行していきました。春先が農閑期にあたるという社会的事情も、４月開始を後押ししました。

こうして見ていくと、日本の新学期が４月になった理由は、単なる季節感ではなく、近代国家としての財政管理の合理性、教育制度の整備、そして森有礼に象徴される「教育こそ国づくりの基礎である」という理念が重なり合って選ばれた結果であることがわかります。桜の下で迎える入学式は、いまや日本文化の象徴的な風景ですが、その背景には国家形成の歴史と、多くの人々の努力が刻まれているのです。

【ＳＥＩ】